ZEH ネット・ゼロ・エネルギーハウス
自給自足できる住まい
「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）」
これは、「省エネ・創エネ」により、家庭で使用する
エネルギー収支をおおむねゼロにする住宅のこと。
住まいの断熱性・省エネ性能を向上し、太陽光発電
などでエネルギーを創ることにより、年間の一次消費
エネルギー量（空調・給湯・照明・換気）をまかない
自給自足する住まいです。
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）のメリット
■家計に優しい！
太陽光で発電した電気を自家消費し、余った電力は電力会社に売電できるため利益を出すことが可能です。
これまでは「買う電力」より「売る電力」の方が高く設定されており、一般住宅でも光熱費をまかなうことができました。 しかし、その料金設定は徐々に「買う電力」は高く、「売る電力」は安く変動しています。
太陽光発電などの設備機器に頼るだけではなく、住まいの消費電力を抑えるZEHは有効に機能します。
■健康改善効果！
高断熱住宅に住むことで、喘息や手足の冷え、アトピー性皮膚炎などの健康改善に繋がります。
さらに冬期間中、部屋や廊下の寒暖差で起こる脳出血や脳こうそく、心筋梗塞などのヒートショックのリスクを大幅に抑えられることが近年分かってきました。
■環境に優しい！
住まいの消費エネルギーを削減し、太陽光発電などの自然エネルギーを利用することで、 CO2排出量の削減、地球温暖化防止など、地球環境保全に貢献します。 私たちが住まいを通じて地球環境のためにできることは、CO2排出量を抑えた住宅をつくること。
地球の未来のためにひとりひとりが真剣に考える時代が訪れているのです。
■将来の資産価値の向上！
ZEHは、10年後や20年後の将来に必要な住まいの条件を満たした住宅です。
国は現在、築後20年でほぼ無価値になる戸建て住宅の査定方法の改定を進めており、 買い替え・売却時に築年数ではなく、質の高さが取引価格に反映されるよう評価の仕組みを見直す意向です。 ZEH対応は、住宅の評価（資産価値）に大きく関わると言えるでしょう。
これから住宅をご検討される場合、将来を見据えた計画が必要です。
■補助金を利用できる！
政府はZEHの政策目標とその達成にむけたZEHロードマップ（計画表）に基づき、補助金を交付します。
ZEHの自立的普及を目指して高断熱外皮・高性能設備と制御機構等を組み合わせ、ZEHを新築する・ZEHの新築建売住宅を購入する・ または既築住宅をZEHへ改修する者が対象です。
■防災・減災性能！
太陽光発電の設置により、災害時の停電でも晴れた日なら家電機器を動かすことができます。
蓄電池の併用により、昼間充電を行い、夜間は蓄電池から電気の供給ができるため、 2～3日程度は住み続けることが可能になります。
世界基準の家づくり ～2020年の標準仕様～
日本政府は、これから2030年にかけてエネルギー政策を段階的に実施する予定です。
この先、家庭に必要なエネルギーを創って使う「自給自足」できる住まいが標準化されます。
こうした取り組みは日本のみならず、世界各所でネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）の推進がなされ、世界基準となってきています。
実績報告及び年度毎の普及率目標数値
【実績】
2016年度 ZEH 0％ Nearly ZEH 0％
2017年度 ZEH 0％ Nearly ZEH 0％
2018年度 ZEH 0％ Nearly ZEH 0％
2019年度 ZEH 0％ Nearly ZEH 0％
2020年度 ZEH 0％ Nearly ZEH 0％
2021年度 ZEH 25％ Nearly ZEH 0％
2022年度 ZEH 0％ Nearly ZEH 0％
2023年度 ZEH 0％ Nearly ZEH 0％
【目標】
2017年度 ZEH 20％ Nearly ZEH 10％
2018年度 ZEH 30％ Nearly ZEH 15％
2019年度 ZEH 40％ Nearly ZEH 20％
2020年度 ZEH 50％ Nearly ZEH 25％
2025年度 ZEH 75％ Nearly ZEH 0％